シドニーにて行なわれた日豪観光セミナーにて挨拶を述べる安倍晋三首相

1月14日（土）にシドニーCBDにあるシドニー・ヒルトンにて日豪観光セミナーが開催された。

前日からシドニーを訪問していた安倍晋三首相も出席し、参加した地元メディア、旅行業界関係者などのおよそ150人を前に、観光地としての日本の魅力をアピールした。

安倍首相は、まず「世界的なスノーリゾートとして有名になった北海道、ニセコの雪の魅力を発見して、全世界に広めてくれたのは、オーストラリアのスキーヤーのみなさんだった」と感謝を表し、ニセコに住んでいるオーストラリア人の友人のコンドミニアムに泊まり、スキーを楽んだ自身の経験を披露しながら、「いつの日か、ターンブル首相といっしょにニセコでスキーを楽しみたい」と話した。

さらに、北海道だけでなく、東北地方などにも魅力的なスノーリゾートが数多くあり、その他にも「日本全国各地で、豊かな自然や温泉、地域の食材を活かした和食、あたたかな人々とのふれあいがみなさんを待っている」と、スノーリゾートのみにとどまらない、日本の魅力を語った。

また、「オーストラリアは海岸リゾートをはじめとしたダイナミックな自然や先住民文化に触れられたり、旅する先々でさまざまな食とワインを楽しむことができたりと、日本人を魅了してやまない」国であり、時差がほとんどないながら、真逆の季節を楽しめることは、日本とオーストラリア双方にとって、観光地としての魅力にあふれていると話し、「双方向の交流を拡大するため、双方の魅力の理解や発信に対するさらなる協力をお願いしたい」と来場者たちへと協力を仰いだ。

地元メディア、旅行業界関係者から、およそ150人の参加者が集まった

挨拶後には、安倍首相の立ち会いのもと、松山良一氏（日本政府観光局 理事長）とジョン・オサリバン氏（オーストラリア政府観光局）により、日本政府観光局とオーストラリア政府観光局との間における、日豪双方向の旅行需要拡大を目的とした協力覚書（MOU）が締結された。

協力覚書の交換

（左から）ジョン・オサリバン氏（オーストラリア政府観光局）／安倍晋三首相／松山良一氏（日本政府観光局 理事長）

その後も、松山良一氏やジョン・オサリバン氏、田川博己氏（日本旅行業協会 会長）をはじめ、日豪の政府関係者・企業の代表者たちが登壇し、国・民間・地方自治体、さまざな組織形態の代表者より、それぞれが行なっている観光交流への取り組みについて話された。

松山良一氏 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　            ジョン・オサリバン氏

[日本政府観光局 理事長]　　　　　　　　　　　　　             [オーストラリア政府観光局 局長]

田川博己氏 [日本旅行業協会 会長]　　　　　　　               　アンソニー・デニス氏

                                                                                     [ナショナル トラベル エディター／フェア ファックス メディア]

伊東信一郎氏　　　　　　　　　　　　　　　　　      　        岩崎芳太郎氏

[ANAホールディングス（株） 代表取締役社長] 　　               [岩崎産業（株） 代表取締役社長]

加森公人氏　　                                                             　三木千壽氏

 [加森観光（株） 代表取締役社長]　                                    [（学）五島育英会 東京都市大学 学長]

スティーブン・トンプソン氏 [カンタス航空 太平洋地区営業統括] 

宮地俊明氏　　　　　　　　　　　　　　　　　　             　マーチン・ハミルトン＝スミス氏

 [岡山県 副知事]　　　　　　　　　　　　　　　　　            [南オーストラリア州 投資貿易大臣]

最新の統計はまだ発表されていないが、旅行業界関係者によると、2016年の日本人海外渡航者数は久々に前年を上回り、1700万人に上ると予想されている。なかでもオーストラリアへの渡航者数の伸び率はもっとも高く、前年比120％の伸びを示し、40万人に達する見込みだ。

昨年9月には、オーストラリア政府観光局と日本旅行業協会は、2010年に日本からの渡航者数70万人を目指すMOU（オーストラリア・ツーリズム2020プロジェクト）を締結しており、今回、日本政府観光局とオーストラリア政府観光局との間でMOUが締結されたことで、両国間における協力関係がさらに強固なものとなったことは間違いない。政府、地方自治体、旅行業界、航空業界など、各業界が連携して、両国の観光産業をさらに盛り上げていく。

取材・文・撮影：坂本　泉（編集部）