オーストラリアから帰国の際、手荷物に入りきらないけれども日本へ持って帰りたいものがひとつやふたつはあるものです。お土産がかさばって思ったより荷物が増えてしまうなんてこともありますよね。

今回は、そういった際に利用したい配送サービスの特徴について紹介します。利用するサービスによって、配送にかかる日数や送れる荷物の重量やサイズ、さらには同じ重量でも送料が異なるので、自分が優先したいものにあわせて選びましょう。

１. 郵便局を利用する

手紙や荷物を送るだけではなく、書留や公共料金の支払いもできるオーストラリアの郵便局（Australia POST） は、大きなショッピングモールの中や駅前に必ずといっていいほどあるので身近に利用することができます。民間の企業を利用する場合に比べると、郵送に日数はかかりますが送料は抑えられます（追加費用がかかりますが速達にもできます。また、郵送する荷物の大きさによって送料も異なるので、詳しい送料はこちらから確認しましょう）。

オーストラリアから日本へ荷物を送る際は、直接郵便局に荷物を持ち込み、窓口で手続きをします。荷物はダンボールに入れて郵送する場合が多く、ダンボールは郵便局で購入するか、もしくは自分で用意することもできます。ただし、自分で用意したダンボールを利用する場合は、送料が高くなります。

また、郵便局で受付できる荷物の重さは、一箱につき最大20kgまでです。20kgを超える荷物は郵便局で受け付けてくれないので、いくつか小分けにして送るか民間企業を利用しましょう。郵便局ごとに営業時間は異なるので、事前に最寄り店舗の確認をしておくと安心です。

２. 民間企業を利用する

郵便局に比べて、送料はかかりますが早く配達でき、20kg以上の荷物も送ることができます。またスーツケースやサーフボード、ゴルフバックのような大型荷物の配送や、自宅への集荷、日本への着払い配送など幅広いサービスが利用できます。大型の荷物や配送物が複数ある場合は、カートを借りると便利です。

３. 引越業者を利用する

オーストラリアでの生活が長かったり、家族で滞在されていたりする場合は、ダンボール数箱では荷物が収まらないこともあります。その際は引越業者の利用が便利です。荷物は整理して、携帯品と帰国後まもなく必要となるもの、その他のものと分別しましょう。航空便で1週間～10日前後、船便で40～50日程度で到着するケースが多く、船便は航空便よりも送料が抑えられます。引越業者に見積もりを依頼して、スケジュールなど含めて相談してみましょう。

日本通運：https://www.nipponexpress.com/moving/au/

まとめ

配達にかかる日数と配送する荷物の量で、送料は大きく変わります。そのため、発送から数週間後の配達でも問題なければ送料が安い郵便局の利用がおすすめですが、帰国後すぐに必要になるものを郵送する場合は、割高ですが、2～7日前後で配達可能な民間企業を利用するのがいいでしょう。引越業者を利用する場合も、電化製品は規格の違いもあるのでオーストラリアで処分し、衣類や書籍、食器類などかさばるものはなるべく減らしておくと安く済みます。

また荷物の郵送時には、日本の法律で禁止されている品物を持ち込まないよう、事前に税関のホームページで確認をしておきましょう。

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現地でオーストラリアで購入した携帯電話を、日本に帰国後も使えるかどうかも気になるところ。日本でも格安SIMを利用して通信費用をかなり節約することもできるからです。

今回は携帯電話の解約事情や、オーストラリアで購入した携帯電話の日本での利用方法について紹介します。

1. 現地で契約した携帯電話の解約

現地キャリアと契約している方

テルストラ（Telstra）、オプタス（Oputus）、ボーダフォン（Vodafone）などの現地キャリアと契約している方は、契約時に12ヵ月、もしくは24ヵ月更新のプランを選択されている方がほとんどでしょう。日本のキャリアとの契約形態と同じく、更新のタイミングで解約する必要があり、例えば満期前に解約すると違約金がかかってしまいます。SIMカードのみの購入で契約期間に制約がないプランの方は、どのタイミングで解約しても違約金はかかりません。

日系代理店と契約している方

更新時期を個人ごとに設定してくれる代理店もあるので（ビザが切れるタイミングで設定されることが多い）、自分の契約内容を確認してみましょう。現地キャリアの違約金は一律ですが、日系の代理店に支払う違約金は残りの契約日数によるところが多いようです。また満期を過ぎても、日割りで料金を支払えば帰国間際まで契約を続けられるケースもあります。
携帯電話をレンタルしている場合は、返却時に保証金が返還されますが、故障やキズなどがあれば返ってこないケースもあるので取り扱いには注意しましょう。

プリペイド携帯を利用している方

使用するデータ料金の先払いなので、基本的には使い切ったらその時点で終わりです。解約時に何か手続きをする必要はありません。ただし、中には自動更新型のプリペイド携帯もあり、その場合は解約する旨を連絡しないと翌月も課金されてしまいます。事前に更新日を確認しておくといいでしょう。

2. 日本に帰国後の利用について

オーストラリアで携帯を購入した方

海外で購入した携帯電話を日本で使うには、利用にあたって技術基準を満たしていることを証明する技適マークがついていることが条件です。例えば世界中で利用されているiPhoneは、国と地域によって流通している端末の型が異なります。これは国ごとに採用している電波の周波数や通信方式が異なるための処置。海外規格のiPhoneを日本で使って知らないうちに他人の通信を妨害したり、通信回線を混乱させてしまうといった事態が起きないように、日本で利用できる携帯電話には技適マークがついています。

これが技適マークです。

海外規格のiPhoneは安く購入でき、カメラのシャッター音を無音にできるなどメリットもありますが、技適マークがないと、電波法違反で罰せられる可能性があるので注意しなければいけません。iPhoneに技適マークの有無は、「設定」→「一般」→「情報」→「法律に基づく情報」→「認証」の手順で確認できます。

日本から携帯を持ってきた方

契約を休止している方は、休止解除の手続きをすれば再び利用できます。すでに解約済でSIMフリー端末を持っている方は、SIMの契約をすれば手持ちの端末を利用することができます。

まとめ

携帯電話は帰国間際まで利用する方が多いでしょう。解約時に違約金がかからないよう、事前に解約できるタイミングを問い合わせておきましょう。

また、オーストラリアで購入した携帯電話を日本でも利用したい方は、購入する前に技適マークの有無を確認するようにしましょう。

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ワーキングホリデーや留学生、駐在員の方も、オーストラリアに滞在しているならほぼ全員が持っている銀行口座。日本帰国後に問題が起きないように、銀行口座の解約、もしくは口座を維持するための手続きは忘れずに行いましょう。

帰国後に口座を利用する予定がない場合、解約手続きを行わないと、口座手数料が毎月引かれ続け、さらに一定期間を過ぎると自動的に口座が解約されてしまいます。そうするとオーストラリア金融機関からの信用が下がってしまい、以後オーストラリアの金融機関で口座開設を含む取引を行う際に、さまざまな制限がかかります。口座解約は支店で簡単にできますが、いったん帰国してしまうと手続きに大変な手間がかかってしまうので、帰国直前に慌てることのないよう、計画的に手続きをしたいところです。

また、帰国後にスーパーアニュエーションの引き落としをする場合、オーストラリアの銀行口座に返金されるため、口座は維持しておくとよいでしょう。日本の銀行口座しかない場合、非常に複雑になりますのでご注意ください。

銀行によって口座解約・維持のやり方が異なる場合もあるので、詳細は直接銀行に確認しましょう。それでは、具体的な手続き方法を解説していきます。

１. 銀行口座を解約する場合

口座解約の際は、ビザの種類に関わらずパスポートとキャッシュカードが必要です。口座に残高がある場合は、その場で現金にて受け取りが可能です。

注意が必要なのは、解約前にVisaまたはMasterのロゴ（銀行によって異なる）付帯のデビットカードでオンラインやスーパーマーケットでの買い物、飛行機やホテルの予約をしているケース。決済されるまで口座の解約ができなくなってしまいます。決済には数日かかるので、帰国日の少なくとも1週間前にはデビット機能の利用は止め、口座の解約は余裕をもって日本に戻る3～4日前までに行うようにしましょう。（ATMでの現金引出しは口座解約当日も利用可能です）

２. 銀行口座を維持する場合

口座を解約せずに帰国する際にも手続きは必須です。住所を更新し、居住者から非居住者へ登録情報を変更します。

住所は支店もしくはインターネットで、日本の住所に更新しておきましょう。もし忘れてしまうと、登録されているオーストラリアの住所に郵送物が届いてしまいます。

非居住者への登録変更は支店にて行います。変更すると銀行が非居住者に課せられる税金（10％）を徴収してくれるので、帰国後に自分で税金の手続きをする必要がなくなります。

もし居住者のまま帰国してしまうと、利息がオーストラリア国内での収入とみなされ、金額によってはタックスリターンの必要が生じ、怠るとオーストラリア国税局（ATO）よりペナルティが課せられる場合があります。運用目的で口座維持を検討している場合は、担当の行員と相談し、よく理解した上で行いましょう。特に運用計画がない方は、口座を維持せず解約した方が無難です。

３. もしも口座を解約しないで帰国してしまった場合

何かしらの理由で口座の解約をせずに帰国してしまった場合、日本から解約手続きをする必要があります。その場合は、自分で口座解約や日本への送金などの手続きを現地カスタマーサービスに電話で依頼しますが、いくつか注意点があります。

• 本人確認のため、口座開設時に設定したパスワードを問われます。パスワードが答えられないと手続きがかなり複雑になります。
• 送金先の銀行口座の詳細を用意します。（例;英語の銀行名称、支店名、支店住所、支店番号、口座番号など）
• 日本支店では口座解約の手配や問い合わせ対応は行っていません。
• 口座名義人以外の代理人を手配することができません。

すべて英語でのやり取りになるので、英語力に自信のない方には大変な作業です。帰国前の解約を忘れずに行うようにしましょう。

その他よくあるQ&A

Q. 解約は、口座を開設した支店でなければできない？

A. 他の支店でも解約手続きは可能です。

Q. 解約時の身分証明書としてオーストラリアで取得した運転免許証は使える？

A. 使えますが、パスポートとキャッシュカードの2点の持参をオススメします。なお日本で取得した海外運転免許証は利用できません。

Q. 給料の振込日やタックスリターンの返還、家賃ボンドの返金が帰国後になる場合はどうすればいい？

A. 口座を解約せずに帰国し、入金確認後に電話で現地カスタマーサービスにすべての手続きを依頼します。もしくは現金・小切手で帰国前に受け取れるよう雇用主・会計士、家主（不動産店）に交渉してみてください。

Q. 更新の際に新しいカードを日本に送ってもらうことはできる？

A. できます。ただし、カードの有効期限が切れても自動的には海外へ送付されないので、現地カスタマーサービスへ電話し、海外住所へ送付するよう依頼してください。

Q. いったん帰国して再度オーストラリアに戻る予定なのですが、その場合も口座は解約すべき？

A. 日本帰国後に状況が変わり、オーストラリアに戻れなくなることもあるので、解約しておくことをオススメします。面倒ですが、口座の解約も開設もさほど時間はかからないので、いったん解約し、再度オーストラリアに来た際に新たに開設するのが安心です。

※あくまで一般的な情報になりますので、詳細は口座開設した銀行で確認してみましょう。

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オーストラリアへ入国する際は在留届を提出しますが、帰国時は在留地から日本へ帰ることを総領事館に通知する帰国届の提出が必要です。帰国届を提出せずに帰国してしまい、もし当地で緊急事態が起きると、総領事館は既に帰国している人の安否確認に時間をとられ、実際に滞在している他の人の安否確認がそれだけ遅れることにもなりかねません。

提出に手間はかかりませんが、在留届を提出した方法によって帰国届の提出の仕方が変わってきますので、事前に確認をして提出しましょう。

1. 在留届を電子届出システムで提出した方

外務省ホームページ「在留届電子届出システム（ORRnet）」から、在留届と同様に提出を行います。

ただし、このシステムで在留届を提出した場合のみ、帰国届の提出ができるので、在留届を直接窓口で提出した場合や郵送、FAX、電子メールで提出した場合はこのシステムを利用することができません。

2. 在留届を窓口・郵送・FAX・電子メールで提出した方

郵送、FAX、電子メールで提出する場合は、帰国届を総領事館の窓口か、ホームページよりダウンロードして入手します。

また郵送にて帰国届の用紙を入手する場合は、切手を貼った返信用封筒を同封の上、総領事館へ届出用紙を請求します。提出先は在留届を提出した地域によって異なりますので、下記を参照してください。

※現在新型コロナウイルスの影響で開館時間など異なる場合がございます。窓口に直接訪問の際は、事前に各領事館に問い合わせることをおすすめしています。（2020年7月9日現在）

よくある質問

Q．帰国届を提出せずに帰国してしまった場合、帰国届は日本に帰国してからできる？

可能です。在留届電子届システムで在留届を提出している場合、帰国後に同システムで提出できます。在留届を総領事館に直接、もしくは郵送、FAX、電子メールで提出した場合は、帰国届もいずれかの方法で総領事館に提出します。

Q．メルボルンで在留届を提出したのですが、帰国届はシドニーで提出できる？

在留届を提出した際と同じ総領事館へ提出になります。各郵送先・Emailなど詳細を下記URLから確認し、提出しましょう。

• 在シドニー総領事館;https://www.sydney.au.emb-japan.go.jp/itprtop_ja/index.html
• 在パース総領事館;http://www.perth.au.emb-japan.go.jp/jp/soryojikanannai/index.html
• 在ブリスベン総領事館;http://www.brisbane.au.emb-japan.go.jp/jp/index.html
• 在ケアンズ総領事館;http://www.brisbane.au.emb-japan.go.jp/jp/about/cairns.html#officeaddress
• 在メルボルン総領事館;http://www.melbourne.au.emb-japan.go.jp/consular/reception/zairyu/index_j.html
• 「届出・証明」（外務省　http://www.mofa.go.jp/mofaj/toko/todoke/zairyu/）

※本記事は上記ウェブサイトをもとにJAMS.TVが作成しております。

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そこで今回は、不用になった荷物の処分方法を紹介します。もちろん正しい手順をふまえて、粗大ゴミとして処分することもできますが、リサイクル文化が根付いているオーストラリアでは、まだ使える不用品をリサイクルショップに引き取ってもらったり、慈善団体に寄付する方が多いようです。またインターネットを介して売買したり、譲る方もいます。ただし、いずれの方法も処分までに時間がかかる場合もあるので、帰国間際での行動は避け、時間に余裕をもつと安心です。

それでは、具体的な不用品の処分方法をみていきましょう！

１. リサイクルショップを利用する

まだ使えるけれども、捨てるにはもったいない衣類や家具、電化製品などの不用品はリサイクルすることをおすすめします。

自分が使用していたものを人に使われることへ抵抗がある方や、あまりリサイクルになじみのない方も多いでしょう。しかしオーストラリアでは安く使えるものが手に入るということで、出費を抑えたい方や、シェアハウスのオーナーなど多くの方に喜ばれます。

方法は至ってシンプル、直接店舗に持参するだけです！ただ衣類はともかく、大型の家具や電化製品は車がないと持参することが難しいことも。その際は、荷物を引き取りに来てくれる店舗もあるので、大型不用品の処分や直接お店に出向くことが難しい場合でも安心です（引取出張費がかかる場合もあります）。

またオーストラリアには、モノによっては買い取ってくれる店舗はもちろん、寄付された物品を慈善団体が安く販売しているチャリティリサイクルショップもあります。チャリティリサイクルショップは、収益が慈善事業に使われ、従事するスタッフもほとんどがボランティアで成り立っています。いろいろなリサイクルショップがあるのでお好みに合わせて利用してみてはいかがでしょうか？

【ショップ検索サイト】
Yellow Page（買取店舗も検索できます）;https://www.yellowpages.com.au/search/listings?clueType=0&clue=Recycled+Clothing&locationClue=NSW&x=0&y=0

【チャリティリサイクルショップ】
SALVOS STORES;http://salvosstores.salvos.org.au/find-a-store/#SalvosNSW
Lifeline;https://www.lifeline.org.au/support-lifeline/donate/donation-page
Red cross shops;http://www.redcross.org.au/stores.aspx

２. インターネットを利用して売る

購入して日が浅く、状態のいい家具や電化製品、自転車は、もしかしたらお金を出して買ってくれる人がいるかもしれません。その際はJAMS.TVサイト内「売ります」ページやガムツリーの掲示板を利用してみましょう。

やり方は、会員登録のあとに自分の売りたいものの情報や写真、自分の連絡先などを添えて投稿するだけです。サイトを見た購入希望者から問い合わせがあるので、直接やり取りをして値段や受け渡し方法を決めたら商談成立。あとは実際に取り引きすれば、不用品の処分と同時にお金も手に入るまさに一石二鳥です。

外国人が取引相手になるガムツリーの場合は、購入希望者から連絡が途絶えたり、約束した受け渡し場所に現れないといったケースもあるようなのでスケジュールには時間に余裕をもって取引を進めましょう。そういった信頼度という点では、当サイトを利用して日本人相手にやり取りをする方が安心かもしれません。

JAMS.TV：http://jams.tv/classifieds/public_list/-1/sal/12/-1/
Gumtree：https://www.gumtree.com.au/

３. 粗大ゴミとして処分する

最後に、粗大ゴミとして処分する方法です。一般の家庭ゴミとして処分することが難しい家具や電化製品は、それぞれお住まいの市のゴミ処理場やリサイクルセンターへ直接持参するか、もしくは市に連絡して粗大ゴミの回収を依頼します。市によっては、処分できる粗大ゴミのサイズや料金（無料の場合もある）などが変わってくるので市のウェブサイトで確認しましょう。

シドニー（CITY OF SYDNEY）：http://www.cityofsydney.nsw.gov.au/live/waste-and-recycling/book-a-pick-up

まとめ

日本では営利目的のため、傷んでいたりトレンドにあわない物品は引き取ってもらえないこともあります。しかしオーストラリアのチャリティリサイクルショップを見れば、モノを大事にし、また収益で誰かの助けになるという素敵なリサイクルの精神が根底に流れていることがわかります。

もし粗大ゴミとして処分することを検討されている方は、自分の不用品が誰かのために役に立つリサイクル、この機会に一度試してみてはいかがでしょうか？

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日本へ帰国の際に、オーストラリアで貯めたお金を日本へ送金する3つの方法について紹介します。

お金を送金する予定のワーキングホリデーや留学生、駐在員の中には、慣れない手続きは億劫だったり、難しい為替の話はご勘弁という方もいるでしょう。しかし送金の仕方によっては、必要な取引情報の提出や新たな口座を開設するなど時間がかかる場合や、色々な手数料がかかるケースもあるので、どのような段取りで、いくら手数料がかかる手続きなのか把握しておく必要があります。

また金額によってはオーストラリアで日本円へ両替し、自分で持ち帰るほうがよいこともあります。そのため自分に合った方法で送金しましょう。具体的な送金方法や手数料は、利用する銀行や金融機関によって変わってくるため事前に確認が必要ですが、まずは一般的な送金の方法をみていきましょう。

１. 現地銀行で送金する

外国為替を扱う銀行であれば送金が可能です。支店にて英語表記での銀行名、支店名といった送金先の銀行口座情報を伝える必要があり、一つでも情報が不足してしまうと送金ができません。事前にインターネットなどで確認しておくと安心です。また、国際送金の場合はパスポートも必要なので持参しましょう。

（1）口座番号
（2）支店番号
（3）銀行名（英語表記）
（4）支店名（英語表記）
（5）支店住所（英語表記）
（6）銀行コード（SWIFTコード）
※SWIFTコードとは、SWIFT（国際銀行間金融通信協会）が提供する、国際送金システム上で相手先の銀行を特定するために用いられる識別コードのこと。日本のコードとは異なります。

送金手数料は銀行ごとに異なるので最初に確認しましょう。他に、入金受取時に日本の銀行で発生する手数料（被仕向送金手数料）がかかりますが、こちらも銀行ごとに金額が異なります。また、送金レートは毎日変動しているので、送金前にスタッフへ確認をしましょう。

２. 送金業務を行っている金融機関で送金する

各金融機関が定めている方法で送金を行います。銀行での送金と同じく、送金先の銀行口座情報が必要です。それぞれの金融機関により異なる場合もありますが、基本的な流れは以下の通りです。

（1）各金融機関指定の口座に豪ドルで振り込む。（自分で新たに専用の口座を開設しなければならない金融機関もあります）
（2）豪ドルから日本円に、各金融機関のレートに基づいて両替をする。
（3）日本の銀行口座へ送金する。

送金手数料と被仕向送金手数料がかかります。金融機関によっては、両替のタイミングを自分で指定することができたり、リアルタイムで変動するレートを適用し両替することができる場合もあります。
送金方法の詳細は、利用予定の金融機関に問い合わせをしてみてください。

３. 自分で持ち帰る

現金のまま持ち帰ります。日本での豪ドル流通量は少なく、帰国後の両替でよいレートが適用されることは難しいので、オーストラリアで日本円に両替してから持ち帰ることをオススメします。表示されているレートに両替手数料が含まれている場合もありますが、別途両替手数料がかかる場合もあるので確認しましょう。

まとめ

日本へ送りたい金額に合わせて、送金方法を選ぶようにしましょう。少額の場合は、手数料が節約できるので現金に両替して持ち帰った方がいいと言えます。反対に金額が大きい場合は、金融機関を利用したほうがいいでしょう。手数料はかかりますが、両替所を利用するよりも良いレートが適用される金融機関もあり、送金する金額が多ければ多いほどレート差で手数料が相殺されていく上、何より安全に送金することができます。

よくある質問 Q&A

現地銀行で送金をする場合

Q. ネットバンキングでも送金はできる？

A. 支店での手配と同様に手数料もかかりますが可能です。1日に送金できる上限が設定されており、上限金額や手数料はネットバンキングによって異なるので確認しましょう。また、ページはすべて英語で、しかもトラブルの際は英語でカスタマーセンターへの問い合わせが必要になります。

Q. 豪ドルのまま送金はできる？

A. できます。送金は以下2つの方法があります。
1,日本に豪ドル対応の銀行口座を保有している方;豪ドル→豪ドルで送金可能。
2,日本に円建ての銀行口座のみ保有している方;豪ドル→日本円で送金（日本の銀行の為替レートが適用）　日本円→日本円で送金（現地銀行の為替レートが適用）

送金業務を行っている金融機関で送金する

Q. 豪ドルのまま送金できる？

A. 多くの金融機関では豪ドル→日本円での送金が基本となっています。豪ドルでの送金を検討の場合は、バイバック（日本円で送金し、再度豪ドルに戻す）の手続きを進めるか、銀行を利用しましょう。

自分で持ち帰る

Q. オーストラリアから日本へ現金を持ち運ぶ際に、申告はいくらから必要になる？

A. オーストラリアでは、通貨を問わず10,000ドル相当額以上の現金、日本では、通貨を問わず100万円相当額以上は申告が必要です。

★送金サービスはこちら★
KVB

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初めてタックスリターンをする方はもちろん、すでに経験がある方も、ルールがよく変わるタックスリターンについて正しく理解しておく必要があります。タックスリターンはできるできないではなく、オーストラリアの法律で義務付けられているものなので、この機会にしっかり申請方法をおさえておきましょう。

１. タックスリターンについて

タックスリターンとは？

タックスリターンとは、日本の確定申告に当たります。リターンは申告を意味するので、必ずお金が返金されるわけではありません。仕事をして収入を得ている場合、就労先で源泉徴収（所得税が差し引かれること）がされていて、その差し引かれた残りを手取りの給料として受け取ることになります。雇用主は年に一度、7月14日までにPAYG Payment Summaryを発行しますが、この書類に今まで受け取った給料の総額と源泉徴収された所得税の総額が記載されています。

これをもとにATO（オーストラリア税務署）へタックスリターンを行い、源泉徴収された税金が基準税額より多ければ返金され、少なければ追加納付することになります。

また、ワーキングホリデービザで働き、15.0％の正しい税率で源泉徴収され、タックスリターン時に経費などなくそのまま税率が適用されれば、差額がないためタックスリターンでの返金も納付もありません。

タックスリターンの対象者は？

居住者（resident）で銀行利息を含む収入から金額を問わず源泉徴収されているものがあった方、非居住者（foreign-resident）で1ドル以上の収入があった方など、オーストラリアで収入があるほとんどの方がタックスリターンの対象になります。タックスリターンをする上での税務上の区分は、タックスファイルナンバーを取得する際に定められる、居住者（resident）か非居住者（foreign-resident）、もしくはワーキングホリデーメーカー（working holiday makers）のいずれかになります。それぞれの税率はATOのサイトから確認できます。

・6カ月以上の学生ビザや長期ビジネスビザで滞在の方

居住者（resident）として税務署に登録されます。ただし、6カ月未満の学生ビザの場合は非居住者（foreign-resident）登録になるので注意しましょう。

・ワーキングホリデーメーカーの方

2016年末に可決された法案では、一律で非居住者（non-resident）となります。これまでは、一定の条件を満たせば居住者（resident）扱いとなり非課税枠が設けられましたが、2017年度からはこのルールが撤廃されました。ただし、税率についてはワーキングホリデービザ独自の税率表が適用されます。

タックスリターンはいつ行う？

オーストラリアの会計年度は7月1日から翌年の6月30日までなので、タックスリターンは原則7月1日から10月31日までに前年度分の提出を行います。この期間を過ぎてしまった場合は、そのまま放置せずにタックスエージェントに相談しましょう。法律で義務付けられたものなので、期限を超えてもいつかは申請しなければなりません。さらに期限を過ぎると罰金の対象になってしまうので、期間内にタックスリターンを行うようにしましょう。

2018年度タックスリターンの注意点

申請方法は大きく変わりませんが、いくつか注意しなければならない点があります。「バックパッカー税」に関する新法案は2017年1月1日から適用され、この日以降の収入は新ルールで税金が計算されます。そのため2018年度のタックスリターンは同じ会計年度で収入が別々に扱われ、2017年1月1日をまたいで同じ勤務先で仕事していた場合はPayment Summaryが2016年度分と2017年度分の2枚発行されます。

また、ワーキングホリデーメーカーの場合、2016年度分の収入が居住者扱いとなり非課税枠が設けられますが、この非課税枠の額は複雑な計算式によって算出されます。自分に非課税枠が設けられる、もしくはわからない方は登録税理士に依頼した方が無難です。

２. タックスリターンをやってみよう

タックスリターンに必要なものは？

タックスリターンには、以下の書類が必要です。

・PAYG Payment Summary

Payment Summaryには、タックスファイルナンバーや源泉徴収と支払給料の総額、各種手当などタックスリターンに必要な情報が記載されており、申請対象になる会計年度に働いたすべての勤務先からそれぞれPAYG Payment Summaryを受領する必要があります。特にワーキングホリデーの方は、同じ雇用主の下で働ける期間に制限がある関係上、2カ所以上で働いている場合が多いので注意しましょう。

雇用主は7月14日までにPAYG Payment Summaryを従業員に渡すことが義務付けられているので、もしこの日を過ぎて受領していない場合は雇用主に問い合わせましょう。また、記載の金額や内容に誤りがある場合も雇用主に確認するようにしてください。

Payment Summaryには、タックスファイルナンバーや源泉徴収と支払給料の総額、各種手当などタックスリターンに必要な情報が記載されており、申告対象になる会計年度に働いたすべての勤務先からそれぞれPAYG Payment Summaryを受領する必要があります。

雇用主は7月14日までにPAYG Payment Summaryを従業員に渡すことが義務付けられているので、もしこの日を過ぎて受領していない場合は雇用主に問い合わせましょう。また、記載の金額や内容に誤りがある場合も雇用主に確認するようにしてください。

・必要経費の領収書など

仕事をする上で必要と認められた支出がある場合、経費として差し引くことができます。ただし、経費の内容は法律で定められており、もし沿わない申請をした場合は是正勧告の対象になります（例えばスーツや通勤交通費などは認められていません）。もし申請を行う場合は、領収書をまとめておき、登録税理士に相談するようにしましょう。

・その他の収入に関する書類

銀行の利息収入や株の配当、その他ビジネスによる収入があれば、それぞれ総額がわかる書類を用意しましょう。

タックスリターンをするには？

タックスリターンの申請方法は主に以下の3つです。

（1）登録税理士（Tax Agent）に依頼する
（2）納税申告書（Tax Pack）を税務署で入手し、郵送にて申請する
（3）自分でオンライン（my Tax）で申請をする

源泉徴収された給料のみで特に経費がないなど申請内容がシンプルで、ある程度英語で対応ができる場合は、自分で申請したほうが手数料もかからないのでメリットが多いでしょう。ただし、是正勧告など何かしらATOとの間にやり取りが発生した場合は自分で対応しなければならないので、英語力に自信がなかったり、やり取りに時間をとられたくない方は登録税理士に依頼するのが安心です。

登録税理士に依頼すると手数料が発生しますが、問題が起きた際にスムーズに対応ができるだけではなく、申請期限を過ぎた場合や会計期間中に日本に帰国するケース、その後の返金額振込など、イレギュラーにも対応してくれます。

タッスクリターンをした後は？

タックスリターンを申請すると、約2～4週間後にNotice of Assessmentという書類が届きます。これは申請が受理された旨の通知書で、オーストラリアでは本人証明書としても使える大切なものなので保管しておきましょう。

返金がある場合は、申請後1カ月前後で指定した銀行に振り込まれます。追加徴税がある場合は、Notice of Assessmentが請求書を兼ねているので、その指示に従って支払いをしましょう。

登録税理士に依頼した場合は、Notice of Assessmentを税理士事務所が受理したり、返金を税理士の口座で受理し、そこから自分の口座に送金してもらったりといった対応をしてもらえるケースがあります。日本に帰国していてオーストラリアに銀行口座がない場合など、登録税理士を通していると非常に便利です。

また、申請したタックスリターンに問題があった場合、ATOは過去にさかのぼって是正勧告を行うことができます。是正勧告の書類は申請から1、2年後に送られてくるケースが多いようなので、申請した書類は少なくとも3～4年は保管しておきましょう。

よくある質問

Q 1. 就労先からPayment Summary がもらえない場合は？

雇用主がATOにPayment Summary のデータ提出を行っていれば、登録税理士がATOのデータから確認できます。通常は8月中旬から末にデータが出ることが多いようです。

Q 2. メディケア（Medicare）税とは？

メディケアとは、オーストラリア人や永住者を対象とした国民医療保険です。課税所得の2％をメディケア税として支払いが義務付けられていますが、テンポラリー・ビザ（ワーキングホリデービザ・学生ビザ・ビジネスビザなどの一時滞在ビザ）でメディケアの資格がない場合は、メディケア・オフィスに証明書を発行してもらうことで課税免除になります。

Q3. 日本帰国後でも申請はできる？

できます。オーストラリア国内での手続きと同じくオンラインで行うか、現地の登録税理士に依頼して行います。オーストラリアの銀行口座を閉じている場合、返金は小切手で受け取ることになります。登録税理士に依頼した場合は、日本円で日本の口座に振り込んでもらえるケースもあります。

Q4. 会計年度の途中で帰国しなければならない場合はどうすればいい？

上記のように、日本帰国後に申請をするか、早期タックスリターン申請を行います。会計年度途中での申請は原則認められていませんが、申請期間前にオーストラリアを出国して戻る予定がない、出国後にオーストラリアで収入がないなど、一定の条件を満たせば特例として早期タックスリターンを行うことができます。通常の申請より必要な書類が増えるので、早期タックスリターンを行う場合は登録税理士に依頼したほうが無難です。

Q5. タックスリターンをする必要がない場合にすることはある？

Non-Lodgement Reportを出すことをオススメします。これはタックスリターンの必要がない方、特に今まではタックスリターンをしていたが、今回は申請の必要がないという場合に提出しておいたほうが安心です。この書類の提出がないと未申請と見なされ、罰金を科される場合があります。

Q6. 国外（日本含む）で収入があった場合は？

国外で収入があった場合でも申請の対象になります。株や年金、ブログの広告収入などが申請対象になります。

タックスリターンについて会計士に相談しよう

タックスリターンは会計士に依頼することで、ミスを未然に防げ、自分の労力と時間を省くことができます。ATOの監査が以前と比べて厳しくなってきているので、経験や知識が豊富な日本語対応の会計士に依頼するのがおすすめです。

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帰国に関するその他の情報

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日本に帰国する前に考えなくてはいけないのが、帰国後の住まいのこと。実家に戻れればベストですが、滞在できるスペースがなかったり、すでに独立していて生活の基盤が違う都市にあったりする場合、まずは住む家を確保する必要があります。

そこで、スムーズに住まいを確保するための流れをパターン別にご紹介します。

マンションやアパートなど物件を探す

帰国前：仲介業者やシェアハウス運営会社に連絡

インターネットで気になる物件を探し、帰国前に仲介業者にコンタクトしておきましょう。帰国後の内見予約までできれば理想的です。

ただ、賃貸物件は、定職についていることや収入があることを入居の条件として掲げているところが大半。無職の状態で賃貸物件を借りるには、一定額以上の貯金が必要となるケースが多く、状況によっては、帰国後すぐに見つけるのがむずかしいことも。仕事をしていることが入居の条件となる物件もあるので、帰国前に連絡する際、自分の状況も伝えておくのがベターです。

もしも物件探しが思うように進まないときは、賃貸物件よりも審査基準が低い傾向にあるシェアハウスを検討してみましょう。

帰国後：とりあえずウィークリーマンションへ

賃貸物件もシェアハウスも、事前の内見は必須です。その間の仮住まいには、週・月単位で部屋を貸してくれるウィークリー・マンスリーマンションを利用しましょう。ホテルを予約するときの感覚で気軽に借りることができ、費用もホテルより安く済みます。

リゾートバイトなど住み込みの仕事を探す

帰国前：一石二鳥の住み込みの仕事を探す

住まいと仕事の双方の不安を一気に解消できるのが、住み込みの仕事。インターネットで応募が可能です。なかにはSkype面接を実施してくれる企業もあり、オーストラリアにいながら住まいと仕事を決定することもできます。

 帰国後：住み込み先でお仕事スタート

案件によっては、オーストラリアから住み込み先に直行することも可能です。ホテルや旅館の場合は食事付きのところも多く、生活費を抑えることができるため、短期間でまとまったお金を貯めることも夢ではありません。

シェアハウスで初期費用を押さえる！

新居を探すときにネックになるのが、初期費用。敷金、礼金、仲介料に、家具・家電をそろえることを考えると、最低でも家賃の他に30万円は必要です。

この費用をぐっと抑えることができるのが、シェアハウス。敷金・礼金が掛からず、家具や家電も完備。日本からオーストラリアに出発したときのように、スーツケースひとつで入居できる手軽さも魅力です。外国人が滞在しているシェアハウスを選べば、日本にいながら英語環境が手に入ります。

まとめ

スムーズに帰国後の住まいを確保するためには、オーストラリアにいる間から準備をしておくのが最大のポイントです。今オーストラリアで住んでいる家の解約手続きやボンドの回収、持ち家を売却するなら不動産会社へ依頼をするなど、並行して準備しましょう。

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１. 航空券について

航空券は、オンラインか、旅行代理店など航空券を取り扱っている店舗で購入します。オンラインでは、航空会社のホームページに直接アクセスするか、航空券検索サイトを利用して購入します。LCCを利用する場合は直接ホームページにアクセスしたほうが安くすむケースが多いです。直接店舗で購入する場合は、日系のエイチ・アイ・エスやローカルのFLIGHT CENTREなどがあります。英語での手続きに自信がなければ、日系の代理店を利用するかオンラインでの購入が無難です。
また航空券には、正規割引運賃と格安航空券の2種類があります。正規割引運賃は、各航空会社が設定している運賃です。正規割引運賃で予約した場合、あらかじめ座席指定することができ、ルートや日時の変更・キャンセルができます。格安航空券は、正規割引運賃に比べてチケット代を抑えることができますが空港でチェックインするまで座席を決められません。ルートや日時の変更・キャンセルができなかったり、マイル獲得率が低いこともあるので注意しましょう。
観光シーズンや土日祝日の出発だと、チケット代が高くなるので帰国のタイミングが選べる方は避けて帰国しましょう。

・直行便を扱っている航空会社

日系の航空会社は、チケット代は高いですが日本への直行便が出ているので、乗り継ぎを避けたい方にはおすすめです。カンタス航空からも同じく直行便が出ており、日系の航空会社に比べるとリーズナブルな料金になっています。

JAL：https://www.jal.co.jp/inter/route/australia/
ANA：https://www.ana.co.jp/wws/au/j/local/promotions/sydney-to-tokyo/
QUNTAS：https://www.qantas.com/jp/en.html

・航空券検索サイト

条件にあった航空券の情報を、航空会社や旅行代理店から検索し表示してくれます。特にチケット代を抑えたい方は、格安航空券がおすすめです。

・skyscanner：https://www.skyscanner.jp/
・DeNA：http://www.skygate.co.jp/
・トラベルコ：http://www.tour.ne.jp/w_air/

２. 日本行きの主な便

日本へ帰るルートで、直行便は日本航空、全日空、カンタス航空、ジェットスター航空の4社のみですが、経由便を含めると色々な選択肢があります。各運航区間ごとの主な航空会社、値段、所要時間などについて参考にしてみて下さい。（情報は2017年7月時点のものです）

シドニー（SDY）～成田（NRT）

直行便

航空会社：日本航空

値段：67.895円

ルート：シドニー～成田 8：15～17：05

所要時間：9時間50分

経由便

航空会社：ジェットスター航空（ゴールドコースト経由）
値段：39.006円
ルート：シドニー～ゴールドコースト　6：40～8：00　ゴールドコースト～成田　10：45～18：55
所要時間：13時間15分

航空会社：ジェットスター航空（ケアンズ経由）
値段：35.935円
ルート：シドニー～ケアンズ　6：00～9：10　ケアンズ～成田　12：00～18：35
所要時間：13時間35分

航空会社：カンタス航空（メルボルン経由）
値段：54.280円
ルート：シドニー～メルボルン　6：45～8：20　メルボルン～成田　9：35～19：00
所要時間：13時間15分

航空会社：カンタス航空（ブリスベン経由）
値段：55.050円
ルート：シドニー～ブリスベン　7：30～9：00　ブリスベン～成田　10：55～19：10
所要時間：12時間40分

航空会社：大韓航空（ソウル経由）
値段：84.082円
ルート：シドニー～ソウル　7：55～17：35　ソウル～成田　18：35～20：55
所要時間：14時間

経由便は、出発時刻が早いですが夕方には日本に着きます。各便ともトランジットは2時間前後、所要時間は13時間程度になります。一日当たりの運行本数は1～3便です。他にもシンガポール航空やフィリピン航空、マレーシア航空や中国東方航空などがありますが、トランジットや所要時間が長いのでジェットスター航空やカンタス航空がおすすめです。

シドニー（SYD）～羽田（HND）

直行便

航空会社：全日空
値段：112.075円
ルート：シドニー～羽田　20：55～5：25
所要時間：9時間30分

航空会社：カンタス航空
値段：53.545円
ルート：シドニー～羽田　20：45～5：15
所要時間：9時間30分

経由便

航空会社：カンタス航空（チャンギ経由）
値段：54.414円
ルート：シドニー～チャンギ　15：50～22：15　チャンギ～羽田　1：50～9：50
所要時間：19時間

航空会社：エアアジア（クアラルンプール経由）
値段：26.129円
ルート：シドニー～クアラルンプール　21：25～4：00　クアラルンプール～羽田　14：25～22：30
所要時間：26時間5分

直行便が2便ありますが、早朝の到着になります。経由便で同じカンタス航空の便がありますが所要時間がかなり長い上に値段も少し上がりますので直行便がおすすめです。

シドニー（SYD)～大阪（KIX)

経由便

航空会社：ジェットスター航空（ケアンズ経由）
値段：38.540円
ルート：シドニー～ケアンズ　6：00～9：10　ケアンズ～大阪　13：00～19：30
所要時間：14時間30分

航空会社：シンガポール航空（チャンギ経由）
値段：59.910円
ルート：シドニー～チャンギ　18：05～0：20　チャンギ～大阪　1：25～9：05
所要時間：16時間

シドニー（SYD)～福岡（FUK）

経由便

航空会社：日本航空（成田経由）
値段：68.315円
ルート：シドニー～成田　8：15～17：05　成田～福岡　19：00～21：10
所要時間：13時間55分

航空会社：カンタス航空（羽田経由）
値段：55.609円
ルート：シドニー～羽田　20：45～5：15　羽田～福岡　10：50～13：00
所要時間：17時間15分
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１.保険金請求の基本的な流れ

オーストラリアに来ている方の多くは、病気やケガの治療費を保障する医療保険と、他人をケガさせた時の治療費（対人補償）や物を壊した時の修理費用（対物補償）などを補償する損害保険に加入されていることでしょう。オーストラリアで車を購入していれば自動車保険、家族がいれば死亡保険に加入されている方も、中にはいるかもしれません。しかしどの保険に加入していても、さらには日本、オーストラリアどちらで契約した保険であっても保険金請求の流れは基本的に同じです。

（1）保障／補償対象となる保険事故が起こったことを保険会社に連絡する。
（2）保険会社指定の必要書類を用意し、郵送する。
（3）保険会社の審査後、給付金が振り込まれる。

ポイントは、保険事故が発生した際はすぐに保険会社に連絡をすることです。その後の対処法や必要書類の案内をしてくれます。もし保険会社への連絡が遅れてしまっても、必要書類さえ保管しておけば、滞りなく手続きを進めることができます。日本で契約した保険の中には、キャッシュレスで病院にかかることができるサービス（病院が保険会社にかかった治療費を直接請求することで患者は治療費を払わなくてよい）があるので、その場合は病院にかかる前に病院へ連絡をしておけば便利です。

２.請求時の注意点

日本とオーストラリア、どちらで契約した保険でも、請求までの流れは変わりませんが、 ここで注意しなければならないことがいくつかあります。

必要書類の準備

保険事故が起きた場合は、関係する書類やレシートなどはすべて保管し、コピーを取っておきましょう。また、保険会社に必要書類を問い合わせましょう。特に損害保険の場合は、損害を受けた人や物の状態によって、必要書類が変わってしまいます。
原則必要となる書類は、医療保険の場合、医師の診断書とレシートです。医師の診断書がないと病院にかかったことが証明できず、給付金が受けられませんので必ずもらうようにしましょう。また、病院側にあらかじめ保険金を請求する旨を伝えておけば、医師も保険請求時に不都合がないように対応してくれます。
損害保険の場合は、対人・対物どちらの場合も、損害の度合いを証明する書類が必要になります。例えば、対人事故の場合は、相手方の治療費が確認できる書類（診断書とレシート）や事故証明書（警察が発行します）、対物の場合は、修理見積書や破損個所の写真などです。

振込先について

オーストラリアで契約した保険会社はオーストラリアの口座に、日本で契約した保険会社は日本の口座に保険金が振り込まれます。もしそれぞれ異なる国の口座への振込を希望する場合は、下記のように対応します。

（1）オーストラリア契約保険→日本口座へ：小切手か日本の振込口座を指定することができます。
（2）日本契約保険→オーストラリア口座へ：各保険会社が提携している、サポート会社を介し手続きをします。現金での給付は扱っておらず、小切手での給付になる会社もあります。

どちらの場合も、給付金の振込により時間がかかってしまうので、不都合がなければ契約した国の口座に振り込んでもらいましょう。また、契約した会社によっては対応していない場合もあるので一度確認しましょう。

まとめ

保険を使わなければならないほど体調が悪い時や不慮の事故が起きた際は、必要書類について失念しがちです。そのため保険を使うまでの流れや、いざという時の保険会社への連絡先などを事前に確認しておくとスムーズに請求できます。ですが保険を使うことなくオーストラリア生活を送ることが一番なので、健康には気をつけて過ごしましょう。
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