求人情報を見て応募する

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職探しをするには、インターネットの利用が最も簡単だ。便利なうえに料金も安いので利用する会社が増えている。応募は期日までに履歴書（Resume、Curriculum Vitae）を郵送するか、電話連絡のうえ履歴書を送付する。Emailで送る場合は、履歴書のデータ形式に注意すること。応募者数が多いと返事に数カ月かかることもあるので要注意。

オンラインのリクルートサイトは数多くあるが、「JobSearch （ジョブ・サーチ）」では、オーストラリア全国の求人情報が検索できる。JobSearchは連邦政府が資金提供する、オーストラリア最大 級の無料オンライン求職サイト（http://www.jobsearch.gov.au/）だ。

新聞の求人情報欄は「Classified」や「Employment」欄にな る。日本人の場合、「Japanese」とか「Japanese Speaker」と書 れた求人広告を探すのがよい。そのほか日本語情報誌や留学情 報センターなどの掲示板も上手に利用したい。

人材紹介・派遣会社に登録

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日系の人材紹介・派遣会社は、日本人や日本語を話す人の求人情報を多く持っている。豊富な求人情報があるので、個人で探すより も、時間やコストの無駄も省けるし、面接時での注意事項やアドバイスも聞けるという利点がある。一方で十分な英語力や資格を保持している場合、オーストラリアの人材紹介会社に登録することも可能だ。日系人材会社と比べる と、「日本語」を武器とする求人は少ないが、職種、業種は豊富だ。

登録には、まず電話で面接の予約を入れる。その際、英文および和文の履歴書やパスポートなどを持参する必要がある。以前に勤めていた会社のReference（紹介状）や学校の卒業証書などがあれば、なお良い。また英語力を証明する英語検定テストのスコアや職歴を記載するよう求められることも多い。

履歴書と面接

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ほとんどの会社では学科試験や作文提出などの入社試験がな く、あくまでも履歴書（Resume）と面接（Interview）で採用が決まる。希望する仕事が見つかれば履歴書を送付して面接の連絡を待つことになる。日系企業など、英文・和文両方の履歴書が必要な場合もある。IELTSやTOEICなどの英語スコアや具体的な職歴を記載すると、より長所（Strength）が伝わりやすい。

面接で注意したいのは、基本的なことだが時間の厳守ときちんとした身なり。また、しっかりと自己をアピールすることが大切。給料についても希望する金額をはっきりと伝えること。勤務条件や休暇などしっかりと確認しよう。

●リファレンス

求職する際、履歴書と一緒に提出するのがリファレンス （Reference）と呼ばれる紹介状で、通常2、3通用意する。日本では知己を頼って就職する際に必要だったりするが、オーストラリアでは一般的にリファレンスを利用しており、以前の会社の上司や学校の担当教官、ある程度社会的地位のある知人などに、「この人を推薦します」といった内容の文書を書いてもらう。

就労制限のあるビザの場合

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ワーキングホリデー（WH）ビザは同一雇用主の下で6カ月、学生 ビザは期間の制限はないが隔週で40時間まで、という就労制限が あるため、希望通りの仕事に就くことは簡単ではない。一般的に、 十分な英語力と一定以上の経験があれば、タイミング次第であるし競争率は高いものの、WHビザ保持者でも3～6カ月の短期の仕事、学生ビザでもパートタイムの中・長期の仕事に就ける可能性はある。

WHビザ、学生ビザから「就職」を考えている場合、企業から「就労ビザ」をスポンサーしてもらう必要があるが、大変困難である。 可能性はゼロではないがきわめて低いため、駄目もとという考えではなく、本気でオーストラリア就職を目指す場合は、まず永住ビザの取得を先に検討することが望ましい。 

永住ビザ取得にはいろいろな方法があるが、一般的なのは技術独立移住といって、①今までの技能、英語力などによるビザ申請、

②これから技能（資格）を取得してのビザ申請、が考えられるが、つ まり永住ビザ取得のためには何らかの技能が必要ということにな り、逆に言えば、今から取得すれば永住ビザのみならず就職にもつながっていくと考えられる。ビザと資格があれば自動的に仕事があるということではないが、少なくともビザがないとスタートラインにも立てず、また永住ビザを取得する過程で技能（資格）を取得することができる、ということになる。

センターリンク（Centrelink）

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政府運営の職業紹介所がセンターリンクだ。オーストラリア市民 または永住者なら誰でも、就職先を探すために、CentrelinkまたはJob Services Australia（JSA）に登録できる。 また、失業手当てや家族手当てなど、さまざまな社会保障費の受付・支給の窓口でもある。 そのほか、取得資格や技能を国内で認定する機関を紹介したり、 他の雇用サービスの紹介なども行っている。

■センターリンク（Centrelink）http://www.humanservices.gov.au