【キャンベラ１７日ＡＡＰ】　　　１０年間にわたり世界１３カ国で実施されてきたインターホーン研究が１７日に発表され、携帯電話の使用と脳腫瘍との間に決定的な関連性が認められなかったことが判明した。しかし、連邦政府は保護者に対し、子どもが携帯電話で長時間話すことを控えるように引き続き注意を促す方針を示した。

また、豪州国放射線防護原子力安全庁（ＡＲＰＡＮＳＡ）は、電話の回数を減らす、ハンズフリー機器を利用する、メールを打つなどして子どもの携帯電話の使用時間を制限するように保護者に促している。一方、成人へのリスクを示す科学的証拠がないことから、成人は携帯電話の使用時間について心配する必要はないという。

今回の研究では、一部の人に携帯電話を持っているほうの頭の部分に腫瘍が出来る可能性が高いという結果が確認されたが、研究者らは片寄った見方や何らかのミスでこのような結果が生じた可能性があると述べている。