【シドニー6日AAP】　　　精神保健協会が行った新調査によると、国内の労働者の5人に1人が仕事関係での不眠症にかかっており、精神障害への原因になるとして同協会は警鐘を鳴らしている。

スーパーフレンド（SuperFriend)が7月に行った国内の労働者5047人を対象にした調査から、45パーセントが職場で偏見、差別を感じていると答えており、特に18歳から24歳の年齢層が最も多かったことがわかっている。

メンタルヘルスを持つ人たちを支援するブラック・ドッグ・インスティチュート(Black Dog Institute)によると、国内の精神疾患による経済打撃は年間120億ドル以上にも上り、その中で労災補償額が２億ドル含まれているという。

スーパーフレンドのライドン代表は「調査対象者の64パーセントが、生産性を上げるために職場の精神保健や福祉への投資が必要だと思っており、さらに55パーセントが病気や欠勤を削減できると考えている」とし職場環境の改善の必要性を訴えた。