【メルボルン19日AAP】 告知広告ウェブサイト「ガムツリー」が行った調査によると、中古品として売れる可能性のある不要品は、国内世帯平均で5200ドルに上ることがわかった。不要な衣類や本、DVDなどがすべて売られた場合、経済効果は400億ドルに達する可能性もあるという。
モナシュ大学で経済学を担当するレベッカ・バレンズエラ博士は、「未開発資源としての不要品を現金に換えることができる事実に、多くの世帯が気付き始めている」と話す。不要品売買の増加は中古品市場が好況産業であることを示唆するという。また、商品情報が入手できるなどインターネットの利用増加が、同市場への参加を後押ししたという。