【ACT15日】　　　生活費高騰で苦しむ家庭が多い中、それでも子どもの安否確認のため、高額にも関わらずスマートフォンを与えている親が多いことが、新調査から明らかになった。

位置情報共有アプリのLife360の調査によると、43％の親が最近、あるいはこれから、新学期に向けて子ども用に新しいスマホを購入予定であり、その金額は国内全土で5億8,800万ドルに上る。これは、約75%の親がスマホ代は家計費を圧迫すると答えているにもかかわらずである。

ブリスベンの4児の母であるリーさんは、高額な出費にもかかわらず、子供たちの安全を心配してスマホを購入することにしたという。リーさんは、イヤー6年生の息子が一人でバスに乗るようになった時に、スマホは必要品になったとし「子どもたちがどこにいても連絡が取れる状態にしておきたい」とその理由を語った。

調査結果では、子どもにスマホを持たせるために親は何らかの犠牲を払っており、25%が貯金を切り崩したり、他のモノの購入を後回しにしているという。リーさんは、息子に与えたスマホが最近壊れたため、買い替えのために36ヶ月のローンを利用したという。

国内では、親は子どもが小さい頃からスマホを与えており、10歳までに5人に1人がスマホを持っている。10代前半には2人に1人の割合になっているという。82%の親が、子どもにスマホを与える理由のトップとして「緊急時にすぐ連絡が取れること」だと回答している。心理学者で教師でもあるコレット・スマート氏は「現在の子どもたちは最も安全な時代を生きている」としながらも「スマホと位置情報共有で子どもの居場所を早くできることは、親と子ども両者にとって不安が軽減される」とこの傾向について説明した。

ソース：news.com.au – Parents spending big on smartphones for kids out of safety concerns